近所付き合いで介護リスク減…筑波大など調査

　近所付き合いがないなど社会とのつながりが薄い高齢者は、介護が必要になったり、死亡したりするリスクが、積極的なかかわりを保つ人より高いという調査結果を、筑波大などの研究チームがまとめた。

　チームは、滋賀県米原市と協力し、市内の６５歳以上の高齢者６６０３人について、２０１１年から６年間、行動の活発さと要介護度の関連を追跡した。
　社会とのつながりを判断する目安として、〈１〉独り暮らし〈２〉近所付き合いがない〈３〉地域の行事などに参加しない〈４〉経済的に困窮――という４項目を調べた。このうち、２項目以上に該当した人は１１８６人。介護が必要になったり、死亡したりするリスクは、全く当てはまらない３３００人と比べ、１・７倍だった。